「塾に行きたくない…」生徒の気持ちから具体的な解決策を解説。

あなたは塾に行きたくないための、行かずに済む方法を考えていないでしょうか？

もしくは辞めるために、親を説得できる良い方法がないか模索していませんか？

「塾に行きたくない」と思っている生徒は、小学生、中学生、高校生と、どの学年においてもたくさんいます。

そこで今回、「塾に行きたく無い」と悩む生徒さんの悩みを解決するために、以下のテーマに沿ってお話していきます。

塾のことで悩んでいる方はぜひ参考にしてみてくださいね。

塾に行きたくない！と不満を抱く理由

「塾に行きたくない」と不満の声が挙がる理由を調査してみました。

するとその大多数が、「塾の環境に問題がある」と感じているようです。

塾の環境に問題があるというのは、

「講師」 「授業」 「立地」

大きく分けてこの3つに対する不平不満が多いことが分かりました。

それぞれに対する口コミは以下の通りです。

参照元：ネット掲示板、X、口コミサイト

このように、塾に行きたくないと感じている生徒たちは、塾に対して良い印象を持っていません。

この中で最もショックだったのが、「塾でいじめられた」生徒さんの口コミ。

いじめが起こるような塾は問題外と言えるでしょう。

塾に行きたくない生徒が感じていること

では塾に行きたくないと思いつつ、通っている生徒たちはどう感じているのでしょうか？

行きたく無い根拠は何なのか調べたところ、生徒たちは塾に対して強い抵抗と疑問を持っていることが分かりました。

以下は生徒たちが感じていることです。

「家で勉強したい」

「人から教わるのが苦手」

「意味がない」

「講師が怖い」

「精神的に辛い」

「ゆっくり寝たい」

「親の言いなりになりたくない」

実際にネット上には、

「やる気を出すにはどうすればいい？」
「塾に行きたくない時の対処法は？」
「親を説得するには何て言えばいい？」

といった質問が散見されています。

塾へ行きたくない気持ちに共感して欲しい、誰でもいいから相談に乗って欲しい。

こう悩む生徒たちの姿が目に浮かんできます。

既に支払った塾の費用は戻ってこない？

辞めるとしても、2ヶ月分の塾費のお金をもう払ってるから、2ヶ月行かなきゃお金が無駄になるから行かなきゃいけないです。

これは塾を辞めるにあたって、既に支払ったお金は戻らないと判断した生徒さんの口コミです。

「支払った分は塾に通わなきゃ」と勿体ないのは確かですが、果たして本当にお金は戻ってこないのでしょうか？

結論、戻ってくる可能性は十分あります。

特定商取引法ガイドによると、塾は、特定商取引法の規制対象となる「特定継続的役務」として指定されています。

「塾」のほか、「家庭教師」「語学教室」も該当します。

（※１）「家庭教師」及び「学習塾」には、幼稚園又は小学校に入学するためのいわゆる「お受験」対策は含まれません。「学習塾」には、浪人生のみを対象にした役務（コース）は対象になりません（高校生と浪人生が両方含まれるコースは全体として対象になります。)

（※２）入学金、受講料、教材費、関連商品の販売など、契約金の総額が５万円を超えていると対象になります。

この特定商取引法（特商法）では、学習塾の契約を解除するタイミングによって、適用されるルールが異なります。

① 役務提供開始前の解約（サービス開始前）

まだ塾の授業が始まっていない段階で契約を解除する場合、基本的には違約金なしで解約できるのが原則です。

塾側が「キャンセル料」を請求する場合もありますが、過度な金額は認められず、合理的な範囲内でなければなりません。

例：4月1日から授業が始まる予定だったが、3月25日に「やっぱり辞めたい」と申し出た。

→まだ授業を受けていないため、基本的には無料で解約可能。

② 役務提供開始後の解約（サービス開始後）

授業が始まった後に解約する場合、特商法で違約金の上限が決まっています。

具体的には、「2万円」または「1カ月分の授業料」のどちらか低い方が、違約金の上限となります。

例：月謝3万円の塾に入会し、2ヶ月目で辞めたいと申し出た。

→違約金は「2万円」と「1ヶ月分の授業料（3万円）」のどちらか低い方。→2万円が適用される。

つまりまとめると、

「役務提供開始前」と「役務提供開始後」で、契約解除の条件が異なるのは、実際にサービスを受けたかどうかが基準になっています。

塾がごねたり揉めるのを避けたい場合は、消費生活センターを介して話してみるといいかもしれません。

参考：特定商取引法ガイド

塾に行きたくない時の対処法とは？

仮に塾を辞めるとしても、勉強に支障がないか確認する必要があります。

勢いで辞めるのではなく、志望校に向けて勉強が続けられるか、進学に影響はないかを考えた上で、塾を辞める判断をしましょう。

これらの点を踏まえ、ここで塾に行きたくない時の対処法をお伝えします。

わからないことははっきり述べる

今通っている塾の悪いところにばかり目が行ってしまい、不満を感じているかもしれません。

しかし、講師に対して「ここが分かりません」「早くてついていけません」とはっきり伝えていますか？

塾は予備校とは違い、受け身で勉強する場所ではありませんので、まずはなんでも質問すること。

それは通っている塾が集団教室でもマンツーマンでも言えることです。

もしも、

と感じる節があるのなら、まずはそこをクリアしていきましょう。

講師、塾に相談する

塾に行きたくない理由が、授業の進め方やクラスの雰囲気にある場合、講師や塾のスタッフに相談してみましょう。

なんといっても、塾側は生徒の学習をサポートする立場にあります。

なので悩みを共有すれば、あなたにあった指導をしてくれたり、クラスの変更や座席の配置を変えてもらうなど、何らかの対策を講じてくれるかもしれません。

それに相談することは、塾にとってもメリットです。

他でも同じような相談を受けていれば、塾側も対応せざるを得ないし、改善すれば塾の評価も上がります。

塾の問題点を親に話す

塾に行くのが辛いのであれば、親に相談するのが1番です。

自分1人で抱え込んでしまうと、ますます塾が嫌になってしまいます。

そこに親が間に入ることで、解決策が見出せるかもしれません。

例えば、

「課題が多すぎて学校の宿題ができない」
「目を合わせないほど講師とウマが合わない」

といった具体的な不満を伝えてみる。

または、

「お金が無駄」「塾へ行って成績が下がった」

と、塾そのものの意味合いを指摘するといいかもしれません。

塾に通いたくない理由、そしてその根拠を説明すると説得力が増します。

ただし、くれぐれも親に嘘はつかないように。

休塾する

どうしても行くのが嫌であれば、「1週間」「3回だけ」と期間を決めて、少しの間休んでみましょう。

それに勉強が捗らないとか、なかなか成績が上がらないという時は、気持ちが滅入っているかもしれません。

例えば受験生の場合、膨大な勉強量にストレスを受けたり、試験のプレッシャーなどによって、「受験うつ」になる可能性があります。

その症状には、憂うつになったり、無気力、集中力の低下を引き起こすといったものがあり、カウンセリングや心理療法、場合によっては薬物療法を必要とします。

勉強に限らず、食事や睡眠といった日常生活や、学校、友人との社会生活にも影響を与えてしまいますので、

「あ、ちょっとヤバいな…」

と思ったら、一旦休んで心をリセットしましょう。

もしもそのまま退塾する時は、担当講師へお礼の手紙を書きましょう。何気に嬉しいみたいですよ。

参考：大阪メンタルクリニック「受験うつ」

転塾する

「今の塾が合わないな」という時は、別の塾に移ることを検討してみましょう。

学習塾には、個別指導と集団授業のスタイルがあり、自分に合った指導方法を選ぶことで、学習の負担が軽減されることがあります。

もしも転塾を検討する際は、まず先に現在の塾の契約状況をよく確認してからにしましょう。

解約の際は、先に述べた特定商取引法を元に、親を交えて塾と話し合うことが大切です。

また転塾する前に、いろいろな塾の情報を集めることも大事です。

ネットで調べたり資料を見たりして、自宅から通える範囲であるとか、口コミがいいとか、じっくりと模索してみてください。

例えば塾選なら、通塾生や受験合格者の口コミがあるので、進学先、志望校が決まっていればこのサイトは参考になると思いますよ。

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正直、塾を探すのがめんどくさいです… 巷には塾や予備校が多すぎて、どれを選んでいいのか迷いますよね。 塾は決して安いものじゃないし、家計にも大きく響く。だから、そう簡単に決められるものではありませんよ ...

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通信教育にする

そもそも塾に通うこと自体がストレスなら、自宅でできる通信教育に切り替えるのも一つの方法です。

通信教育なら通う時間のロス、めんどくささが無くなり、自分のペースに合わせて学習できます。

また自宅であれば、静かな環境で集中できるし、何よりも塾より安いところが大きなメリットです。

最近では、タブレット学習やオンラインの映像授業なども充実していて、塾に通わなくても質の高い学習ができる環境が整っています。

難関校を目指していたり、レベルの高い授業を望むのであれば、業界No.1のＺ会をオススメします。

資料には無料でお試しのテキストもついてくるので、興味のある方はチェックしてみてくださいね。